「これから年を取ったら、病院代が大変になるのでは？」
年金生活をしていると、そんな心配があります。
若いころなら、多少の病気やケガがあっても、仕事をして収入を増やすことができます。
しかし、年金生活になると、毎月の収入は大きく変わりません。
そのため、医療費が増えると家計への影響が気になります。
でも、シニアの医療費には、負担を軽くするための制度があります。
今回は、知っておきたい医療費の仕組みについて、できるだけ簡単に説明します。
1．病院の窓口では何割払うの？
病院に行くと、医療費の一部を窓口で支払います。
この割合は、年齢や所得によって違います。
現在、70歳から74歳までは原則2割、75歳以上は原則1割です。
ただし、所得などによって2割や3割になる場合があります。
つまり、
「75歳になったら全員1割」
というわけではありません。
自分が何割負担なのか、一度確認しておくと安心です。
2．医療費が高くなったら「高額療養費」
入院や手術などをすると、医療費が大きくなることがあります。
そんなときに知っておきたいのが、
高額療養費制度です。
これは、医療機関や薬局で支払う自己負担額が、年齢や所得に応じた上限額を超えた場合、その超えた分が支給される制度です。
例えば、医療費が100万円かかったとしても、
100万円をそのまま自分で払うわけではありません。
保険診療の自己負担について、所得などに応じた上限が設けられています。
ただし、すべての費用が高額療養費の対象になるわけではありません。
例えば、入院時の食事代や差額ベッド代など、保険診療とは別にかかる費用があります。
ここは注意したいところです。
3．2026年8月から「年間上限」も
ここは、今回の記事で特に知っておきたいポイントです。
高額療養費制度は、2026年8月から見直され、年間上限が設けられました。
これまでの月ごとの上限だけではなく、8月から翌年7月までの1年間で見た上限が設けられています。
長く治療を続けている人にとっては、年間の負担を考えるうえで重要な仕組みです。
制度は変わることがあります。
ですから、
「昔はこうだった」
だけで判断しないことも大切です。
4．医療費だけを見ないこと
病院に払うお金だけを考えていると、思った以上にお金が必要になることがあります。
例えば、
- 病院までの交通費
- 入院中の食事代
- 差額ベッド代
- 診断書などの費用
- 薬代
- 介護用品
- 入院時の日用品
などです。
特に、入院が長くなると、医療費以外の出費も積み重なります。
だから、
「医療費はいくら？」
だけではなく、
「病気になったら、生活費以外にどんなお金が必要になる？」
と考えることが大切です。
5．医療費のために、いくら貯金すればいい？
ここは難しいところです。
「医療費として500万円必要」
「1,000万円あれば安心」
というように、一律に決めることはできません。
病気になるかどうかも分かりませんし、治療内容によって費用も違います。
また、高額療養費制度によって自己負担が抑えられる場合もあります。
そこで私は、
医療費だけのために大金を別に用意するというより、生活防衛資金の中に医療費への備えも入れて考える
方法が分かりやすいと思います。
例えば、
「毎月の生活費はいくらか？」
「年金はいくら入るか？」
「貯金はいくらあるか？」
「医療費が増えたとき、何か月くらい耐えられるか？」
を書き出してみます。
「医療費が怖い」からこそ制度を知る
年金生活になると、医療費は大きな心配の一つです。
でも、
「病院に行ったら、全部自分で払う」
わけではありません。
公的な医療保険があり、高額になった場合には高額療養費制度もあります。
だからこそ、
「医療費が怖い」
と考えるだけではなく、
「自分の場合は、どこまで負担するのか？」
を知っておくことが大切です。
また、2026年8月から高額療養費制度が見直されています。今後も制度が変わる可能性がありますので、実際に医療費が高くなったときは、加入している健康保険や市区町村の窓口などで確認しましょう。
まとめ
今回覚えておきたいのは、この5つです。
① 医療費の窓口負担は年齢・所得で違う
② 75歳以上は原則1割だが、2割・3割の場合もある
③ 医療費が高くなったら高額療養費制度がある
④ 2026年8月から年間上限も設けられた
⑤ 医療費以外にかかるお金も考えておく
老後のお金は、
「病気にならないこと」
だけを前提にするのではなく、
「もし病気になったらどうするか」
まで考えておくことが安心につながります。
そして大切なのは、制度を知らないまま不安になることではありません。
知って、確認して、備える。
これがシニアの医療費対策だと思います。